骨粗鬆症の予防と発見のための骨密度検査について

みなさんは自身の“骨密度”がどのくらいなのかご存知でしょうか。

骨密度を定期的に検査することで、生活習慣の見直しにつながったり、骨粗鬆用のリスクを防ぐことができます。

ここでは、骨密度の検査の種類や、実際にどこで検査をしてもらえるかをご紹介します。

自覚症状がない骨粗鬆症予防には、骨密度検査が大切です

骨密度とは、骨の強さを判定するための代表的な指標です。

骨の成分であるカルシウムやミネラルがどのくらいつまっているかがわかり、骨密度が高いほど骨が強いということになります。

骨密度が低下し続けると、骨が次第にもろくなり、骨粗鬆症(こつそしょうしょう)になる原因となり、つまずいて手や肘をついた、くしゃみをした、などのわずかな衝撃でも骨折するリスクが高まります。

そうなると、最悪の場合寝たきりになってしまうかもしれません。

骨密度が弱くなっていく過程において、骨がスカスカになるだけでは、特に自覚症状が出ず、痛み等がありません。

気付かないうちに骨がもろくなり、骨折をしてはじめて知ることが多いのです。

自覚症状が出ない骨粗鬆症(こつそしょうしょう)は骨密度検査をしない限り気付くことは困難なのです。

代表的な骨密度検査の方法

骨密度の検査は各検査方法によって内容が異なります。

DXA法

DXA法(二重エネルギーX線吸収測定法)とは、二種類の異なるエネルギーのX線を用いることによって、筋肉や脂肪などに関係なく骨成分だけを測定する方法です。

腰椎正面、大腿骨頚部の骨と軟部組織の吸収率の差により骨密度を測定しています。(骨粗鬆症による骨折が生じる部位であり、その当該部位を測定することで、最も直接的に骨の状態を評価することができます。)

DXA法は、骨密度測定の標準方法として重視され、骨粗鬆症の精密検査や、骨粗鬆症の治療効果の経過観察、また骨折の危険性予測に有用です。

MD法

MD法(Microdensitometry法)とは手の横に厚さの異なるアルミニウム板を置き、一緒にエックス線写真を撮影し、写真上のアルミニウムの光学的濃度を基準に画像の濃淡の差をコンピュータで解析をする、手の骨密度を測定する方法です。

この方法は、骨折リスクの予知がある程度可能ということと、体幹部への X 線被爆がなく、X 線撮影自体は短時間で済むので、多数例のスクリーニングに適しています。

定量的超音波測定法

QUS法(定量的超音波測定法)とは、超音波の伝搬速度を用いて骨を評価する方法で、通常は踵の骨を用いて測定します。

主に人間ドックや検診でスクリーニングに汎用されています。

簡便で測定時間は1分程度と短く、放射線を使用しないため妊婦さんでも検査が可能です。

 

骨密度の検査はどこで受けられるの?検査費用は?

骨密度を測りたいと思ってもどこで検査をしているのか、検査ができるのかわからない方も多いのではないでしょうか。

骨密度検査は主に、保健センターで行っている骨粗しょう症健診での検査や、公的な特定健康診査(オプション) などがあります。

保健センターでの測定

多くの保健センターではその地域在住の方を対象に骨密度測定を実地しています。

対象年齢や実施期間等は各保健センターにより異なりますので、住んでいる地域の保健センターに問い合わせてみて下さい。

自己負担金もそれぞれの地域に異なりますが、300円~1500円ほどの金額で受診できます。

 

特定健康診査による検査

40歳以上75歳未満の被保険者・被扶養者が対象となり行われる特定健康診査では、主にメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)に着目した健康診査を行っています。

この特定健康診査に追加検査(オプション)として骨密度検査を実施しているところが多くあります。

特定健康診査は自己負担額0円ですが、骨密度検査に関しては受診する場所により自己資金500円~3000円ほどかかります。

ただし、加盟している健康保険組合によっては無料サービスで骨密度検査を追加しているところもあるので、チェックが必要です。

その他

また、こうした制度と関係なく随時、健診実施医療機関などにおいて、自主的に健康診断を受診(費用は全額自己負担)することもできます。

最近では自治体での取り組みの中で骨密度を測定する機会や、病院等の健康イベントでも無料測定会を実施していることもありますので、回覧板や広報誌等も確認してみてはいかがでしょうか。

まとめ

自覚症状が出ない骨密度の低下は骨粗鬆症の原因にもなり、予防をしていくためには年齢に関係なく定期的にご自身の骨密度を測定していくことが大切です。

測定したい!と思われた方はまずはご自身の住まわれている地域の保健センターへ相談してみて下さい。

骨密度の検査方法は主に DXA法、MD法、QUS法がありましたが、施設や機関によって取り入れている検査方法がありますので事前に確認しご自身に合った検査方法をを選んでおくとよいでしょう。

費用についても検査する方法や施設、制度によっても差がありますので調べておくとよいですね。

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